故人のご遺志を、子どもたちの未来につなぐ
故人のお人柄をお伝えし、心温まる葬儀のために
通夜や告別式でいただいたお香典に対する「お香典返し」には、ハンカチやお茶などの日用品などを贈るのが一般的ですが、最近はその代わりに全額または一部を寄付をし、ご本人や故人の気持ちを社会に活かすという方が多くなってきています。
実際に当財団へお香典寄付をしてくださった遺族の方からは、「ご参列者から香典返しで日用消耗品を貰うよりも有意義で気持ちがいいとのコメントも戴き、故人の為にもとても良かったです。」とのご感想をお寄せ頂いています。
＜お香典寄付をご活用いただいた方からの声＞
当日は大雪でしたが、お陰様でつつがなく忌明けの法要を終了出来ました。納骨後の会食開始時の挨拶にて、高齢者が出来る限りのことをして未来に繋がる子供たちの為に役立てるというつなぐいのち基金のコンセプトを紹介して、感謝状も回覧し、香典返し相当額の寄付について理解をもとめ皆様の納得したご了解を得ました。お帰りの際には、喪主と基金のお礼状に加え、基金のパンフレット類も配布しました。香典返しで寝具とかタオル等日用消耗品を貰うよりも有意義で気持ちがいいとのコメントも戴き、亡き父の為にもとても良かったです。お陰様で、満足のいく忌明け法要となりました。ありがとうございました！ （千葉県 池田様）
香典寄付には経済面でのメリットも
香典は非課税だけど香典返しの費用は所得控除できない
お香典には所得税も贈与税もかかりません。また、相続財産からは葬式費用は控除すること
ができます。
しかし、香典返しにかかった費用は葬式費用には該当しませんので、お香典返しは葬式費用として控除の対象にはなりません。
基本的な考え方として、お香典をいただく時点では非課税となるので、その費用内で購入した日用品などで返礼する香典返しは葬式費用として控除の対象には含められないということなのです。
でも・・・香典返しを寄付すれば、税制優遇対象となる
但し、香典返しをの選択によっては、税法上の優遇措置を受けることができます。
それは、税額控除の適用法人として証明を取得している公益法人への寄付です。
香典返し相当額または一部を寄付することで、所得税法上の「寄附金控除（所得控除、または税額控除）」が受けることができます。
また、地方自治体の「税制優遇の対象団体」である場合には、住民税の寄付金税額控除も対象となります。
 |
 |
ご参列者のご理解を得るためにもお礼状と感謝状をご用意
人によっては「（日常品などの）香典返しするのが当然だ。」という人もいるかもしれません。でも多くの方は、ほんど使用しないモノをもらうより、お香典で子どもたち未来のために寄付をすることで、お人柄を忍び、供養になると良い印象を
寄付へのお礼と寄付をどのように役立てているかを綴った「礼状」や故人のお名前やご戒名をいれさせていただいた「感謝状」をご用意させていいただいております。
ご会葬時にお渡しする、掲示する、または、忌明けの報告に同封して送ることで、香典をおくってくれた人への理解を促すことにもつながっています。
お礼状はご希望に応じた形で
ご希望に応じて、便箋・はがき・カードなどをご用意しております。
また、お時間が許せば、お礼状や感謝状の文面もご相談の上で作成させていただいております。
お香典寄付のご相談や資料請求はコチラから
